会社を辞める意思を伝えたら、すぐにでも引き継ぎなどを開始する必要があります。
特に長く会社に携わっていた人は早めに退職を伝え、引き継ぎを含めた残務処理を開始しましょう。
私が会社を辞めたときは退職日の4カ月前に退職の意思を伝えましたが、有給休暇もあり実質は残務処理の期間が3カ月しかありませんでした。
このページでは会社を辞めるまでの約3カ月間に、いったい何をすればいいのか考えていきましょう。
退職時の引き継ぎ2つのポイント
会社を辞めると考えると、職場の人や関連会社などにさまざまなことを伝える必要があります。ただ、細かいことまですべて伝えるのは現実的に難しいことではないでしょうか。
ポイントは、引き継ぐ人を特定しその人物を紹介することだけです。自分の後任を、顧客や関連会社に紹介することだけを意識しましょう。
事務的な仕事や顧客に対する対応業務（やり方）などは、引き継ぎに時間はかかりません。退職前の期間で十分引き継げますし、これらの業務は会社や職場のマニュアルがあります。
「自分だけのやり方があるから、それも伝えなきゃ…」と考える人もいますが必要ありません。自分のやり方など、ほかのことを手取り足取り教えるのは引き継ぎ業務としてはやり過ぎです。
退職前の引き継ぎは、以下の2つに絞って簡潔に済ませましょう。
1：顧客や取引先に後任を紹介・挨拶する
後任の紹介は当たり前のことですが、意外と行われていないケースもあります。
よく顧客から退職した社員宛に電話が入ることはないでしょうか？
業種によって異なりますが顧客や取引先への引き継ぎは必須です。
後任紹介では、自分が退職するという理由ではなく、あくまでも担当者が変更になることを伝えます。
例えば「この度、担当が変わります。○○です。宜しくお願いいたします。今までお世話になりました」という感じです。
自分が定年退職ではない理由で会社を辞めることは顧客などには関係ないことなので、すべての顧客に挨拶する必要はありません。自分が担当し引き継ぎが必要なケース意外はやらないほうがいいでしょう。
退職の挨拶についても、いち会社員が会社を辞めるだけです。顧客や取引先に関係のないことですし、長い間お世話になった顧客だけにしましょう。
2：関連会社からの業務連絡を引き継ぎ、必要なら後任を紹介する
これこそが重要な引き継ぎです。
担当者は誰がやっても同じですし仕事内容は変わりません。そもそも会社員なので誰がやってもすぐ慣れます。
そのため、退職後の業務など関係ないと考えて辞めていく人も少なくありません。ただ、引き継がないと仕事が滞ってしまい、その滞った時間のロスが結局は顧客へ迷惑をかける結果につながります。
退職が決まると、関連会社からお願いされていたことや質問されていたことなどを放置しがちです。
退職が決まっているので放っておきたい気持ちもわかりますが、自分で対応したくないから放置するのではなく、すべてを後任に引き継ぐようにしましょう。
まとめた内容を伝えるだけです。「なにかやらされるのでは…」など考えず、すべてをそのまま引き継ぎましょう。
とにかく関係会社への引き継ぎは、どんなに些細な情報なども引き継ぐことが重要です。
顧客や関連会社に退職の挨拶をする際の注意点
顧客や取引先、関連会社などへ退職の挨拶に行くときの注意点は、できるだけ1人で行かないことです。
今いる会社の顧客などへの訪問なので、会社を辞める人間が1人で行くのを快く思わない人が会社にはいます。
そのため、引き継ぎで後任者と行くか上司と一緒に行くなどしましょう。
私が勤めていた会社でも、顧客に退職後の仕事の話を持ちかけた人がいました。実際によくある話なので、誤解されないように注意する必要があります。
まとめ：引き継ぎはポイントを押さえて必要最低限に！
「顧客に後任を引き継ぐ」「関連会社の業務連絡を引き継ぐ」この2つの引き継ぎがもっとも重要です。
退職では。ほかにも会社に返却するものや手続きなどありますが、それらは会社がほとんど進めてくれます。それよりも、自分の退職の影響で会社の仕事を滞らせないのが、もっとも優先すべきことです。
辞めるから関係ないと考える人もいると思います。その考えも間違えではないですし、当たり前の考えかもしれません。
しかし、辞めるなら「会社にとって、なにごとも無かったかのように」退職するのがスマートです。
不思議なことに「早く退職したい」と考え退職を伝えるのに、引き継ぎをしていると「もっと日数が欲しい」という矛盾が生まれます。
余計なことまで引き継ぎしようとすると時間は足りません。引き継ぎは、ポイントを押さえて必要最低限にまとめることを意識しましょう。