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退職届の書き方や出し方!縦横書きの例文テンプレートも紹介!紙や封筒はどんなもの選ぶ?

退職届の書き方や出し方!縦横書きの例文テンプレートも紹介!紙や封筒はどんなもの選ぶ?働き方を考えるブログ

退職届とは退職が決まった際に、会社へ提出する書類です。

このページでは、一般的な書き方を縦書きと横書き、それぞれの例文テンプレートを紹介します。

また、どのような紙に書くべきか、どのような封筒を選ぶべきか、やむを得ず郵送しなければいけない場合についても解説しましょう。

退職届を書く前の注意点|会社書式があるか確認!

退職届で注意するポイント
  • 会社書式があるか確認する
  • 提出タイミングは退職決定後

退職届を書く前に注意してもらいたのが、会社の書式があるのかどうかです。

会社に書式があれば、チェックや◯✕、あとは名前を書いて押印して完成!と簡単に書けるものもあります。PCの雛形がある会社なら名前と押印以外は、すべてPCで作成できるケースも少なくありません。

手書きですべて書くケースは少なくなっているため、まずは上司や人事、社内規定、就業規則などで確認してから準備しましょう。

退職届の提出タイミングは「退職が決定してからです。ほとんどの場合、会社側から提出を要求されるため、そのタイミングで出すようにしましょう。上司へ退職の意思を告げるタイミングでは出さないようにしてくだい。

関連記事:退職届はいらない!?退職届と退職願と違う?退職届と退職願の提出タイミングとは

退職届の見本

縦書き、横書きの退職届の見本となる、例文テンプレートを紹介します。それぞれの解説は例文の下にあるので確認してください。

これはごく一般的な書き方なので、会社書式がある場合はそれに従って書きましょう

縦書き退職届の見本

1.私事や私儀と書き、自分に関することだと示す
2.退職理由は一身上の都合、日付は決定した退職日
3.退職届の提出日、退職日の2週間以上前の日付
4.正式な部署名と自分の名前、押印
5.略称ではなく正式な社名を書くのが一般的。社長名は自分の名前より上に書き、敬称は殿

横書き退職届の見本

1.退職届の提出日、退職日の2週間以上前の日付
2.略称ではなく正式な社名を書くのが一般的。社長名は自分の名前より上に書き、敬称は殿
3.正式な部署名と自分の名前、押印
4.
私事や私儀と書き、自分に関することだと示す
5.
退職理由は一身上の都合、日付は決定した退職日
以上」として〆る

どんな紙に書くの?封筒は?

会社書式では紙は気にすることもありませんし、封筒に入れる必要もありません。しかし、自分で準備する際には、一般的とされている方法で提出するのが無難です。

紙はA4サイズが一般的

退職届を書く紙は、A4サイズかB5サイズが一般的とされています。

会社側が保管する正式な書類であると考えると、A4サイズで提出するのが無難です。

封筒は無地の白色が一般的

無地の白色の封筒に入れるのが無難です。茶封筒や郵便番号の枠がある封筒は避けましょう。

退職届を封筒に入れるには、横に三つ折りするのが一般的です。

退職届を横に三つ折りした際のサイズ別に適した封筒サイズは以下のとおりです。

  • A4:長形3号
  • B5:長型4号

表面、裏面には、それぞれ以下のように記入しましょう。

  • 表面:封筒の中心よりやや上に「退職届」と記入

  • 裏面:左下に所属部署と氏名を書く

封筒はノリ付する必要はないが、ノリ付けした場合は〆を書きます。

万が一郵送することになった場合の対応

退職届は一般的に手渡しするものですが、辞める理由や病気などで直接渡せないケースもあるかもしれません。

その際は、退職届の封筒よりも大きい封筒に添え状と共に入れて、あらかじめ上司へ「郵送します」と伝えたうえで送るようにしましょう。

添え状は「拝啓、貴社ますますの……」などでもいいですが、まだ同じ会社の上司へ送るなら、そこまでかしこまる必要はありません。内容が分かれば十分です。

また、上司へ退職を伝えたにも関わらず退職を許してくれなかった場合には、上司へ連絡せずに退職届を郵送するケースもあります。

その際は、退職支援のプロである、退職代行サービスの利用を検討しましょう。退職代行サービスは、退職届などの退職書類のやり取りも仲介してくれます。そのため、会社の上司や同僚と会うことも会話することもなく退職可能です。

関連記事:退職代行サービスおすすめ12選!失敗のないサービスの料金比較!

まとめ

一般的な退職届の書き方などを紹介しました。

  • 自分で準備する前に、会社書式がないか確認する
  • A4サイズが一般的で、封筒サイズも合ったものを選ぶ

退職届は、会社側が必要とする意味合いが強い書類です。提出を求められたらすぐに対応できるようにしておきましょう。

また、退職を拒否されたなどトラブルがあっても、退職は本人が選択できる自由があります。退職がスムーズに進まないなら、退職代行サービスの利用も検討しましょう。